個別指導学院フリーステップの情報満載「フリステWalker（2020年2月号）」を発刊しました。

その中の記事の一部をご紹介します。（「入試情報室　英語民間試験比較」より一部抜粋）

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2019年11月1日、文部科学大臣の記者会見は衝撃的でした。
2021年度入試（現在の高校2年生が受験する大学入試）から導入予定であった英語民間試験結果を各大学に情報提供する扱いについて、突然の延期が発表されたのです。
そもそも設立された目的や歴史も異なる複数の民間試験を共通な「英語力」として判断してよいのかといった批判や議論もありました。
しかし、それ以上に試験まで7か月を切っているのに各団体の試験会場まで行くだけでも大変な地方の高校生や、経済的に困窮している受験生に対する配慮などの方針が検討されないままになっていたことの方が大きな問題となった形です。

そもそも各団体の試験はどれほど差があるのか気になりましたので、独自に要項や過去問を参考にまとめてみました。

（表1）
まず、年間実施回数と受験料です。（英検に関しては、出願資格に使われるとされる準2級や2級ではなく、推薦系の入試で加点対象になる準1級で比較しています。ご覧のように結構差があります。
コンピューター上で試験が行われる検定については実施回数が多いのですが、全国一律この回数ではなく、東京や大阪など人口密集地ではこの程度で、地方に行けば実施回数が極端に少なくなります。TOEFLは実施団体がアメリカのNPOですので、試験料は米ドル建てで235ドルです。比較のために1ドル＝108円として計算した価格を表示してあります。

（中略）

11月の発表で、大学入試に関して英語の民間試験導入が延期されましたが、これで英語の「読む」「書く」「聞く」「話す」の4技能（小学校英語では「話す」を「会話」と「プレゼンテーション」の2つに分けて5分野）の力が不要になったわけではありません。
いずれ社会に出ようとする皆さんは、どの段階でも構いませんので、是非民間検定への挑戦もお勧めします。
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2020.2月（1月6日発刊）号

入試情報室より…英語民間試験比較
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